アバターロボット / デジタルツイン / 生成AI が分かる!
iPresence Magazine

iPresenceiPresence Magazineアバターロボット工場工場の現地会議参加:temiによるリモート朝礼や遠隔ミーティング参加のメリット

工場の現地会議参加:temiによるリモート朝礼や遠隔ミーティング参加のメリット

工場や製造現場での会議参加が、場所を問わずに効率的に行えるとしたらどうでしょう?工場や製造現場で行われる会議は、日々の生産活動における進捗状況や課題の共有、改善提案などが行われています。アバターロボットtemiを活用することで、遠隔地からでも現場の朝礼やミーティングにリアルタイムで参加できるようになります。この記事では、temiがどのようにして製造現場での会議を変革し、効率と生産性を向上させるのか、その具体的な事例や利点について詳しく解説します。

temiが実現する現地会議参加の仕組み

そこで注目されているのが、テレプレゼンスアバターロボット(以下テレロボ)を用いた現地会議参加です。テレロボを遠隔操作することで、現場にいるかのような感覚でリアルタイムで現場の会議への参加が可能となります。

テレロボは遠隔地にいながら、現場をリアルタイムで「見える・話せる・動ける」オンライン参加用ロボットボディです。ミーティングで担当者から相談を受けたことを実際に現場へそのまま確認しに行くことが可能です。

temiのテレビ電話ロボ機能

テレロボ temi は、柔軟性を兼ね備えた次世代型人型移動ロボットです。13.3インチのモニターを搭載した親しみやすい姿で、代表的な機能として「自動説明ロボ機能」と「テレビ電話ロボ機能」を備えています。

遠隔地にいる参加者がまるで現場にいるかのようにコミュニケーションを取ることができるのが、temiのテレビ電話ロボ機能です。遠隔参加者はtemiのモニター上部に備え付けられているカメラから送られてくる映像と音声が届く、テレビ電話を通じて現場の状況を視覚的に確認しながら指導を行うことが可能です。話しながらテレロボを遠隔操作して自在に現場で動き回ることも可能です。

temiによる遠隔会議参加の具体的な事例

temiを使用した遠隔会議参加の事例としては、

  • 製造工程改善のために海外工場へ日本人メンバーが参加する場合
  • 品質不良発生時に素早く現地に駆けつけたい場合
  • 社内の複数拠点を結ぶオンライン会議で現場を視察したい場合
  • 普段の朝礼に遠隔拠点から参加したい場合

temiは自律移動機能を備えているため、遠隔地からでも現場を移動することができます。これにより、従来のオンライン会議では見ることができなかった実際の生産現場や設備の様子をリアルタイムで確認し、問題点を把握することができます。

temiの「テレビ電話機能」を用いた現地会議参加の流れとメリット

現場にテレロボtemiを配置します。対象の作業者はtemiのモニター上部にあるカメラから映像と音声を受け取るため、特別な準備や機器が必要ありません。
指導者はPCからのブラウザ操作で、ロボットtemiの管理と操作設定ができるtemi centerへログインします。スマートフォンからは専用のアプリを起動して繋げます。呼び出したいtemiを選択して、電話をすれば自動的に現場とテレビ電話が繋がります。

  1. 遠隔地の参加者がtemiを操作して、現場とテレビ電話で繋がります。iPresenceのアプリを利用する場合は、zoom会議との連携も可能です。
  2. テレロボ temi のカメラから送られてくる映像と音声が届き、現場の状況を確認します。必要に応じて、音声や文字で指示を出すことができます。
  3. 現場の作業者もtemiのモニター上部にあるカメラを使って、遠隔地の参加者と顔を合わせながらコミュニケーションを取ります。また、作業中の様子や気づいたことを報告することができます。
  4. 参加者はtemiを操作して工場内を移動します。確認する必要がある場所や議論の元となっている施設をリアルタイムで確認することができます。
  5. 遠隔での会議参加が終わったら、temiを元の場所に戻し、テレビ電話機能を終了します。

このように、テレビ電話機能を用いた現地会議参加では、現場と遠隔地の参加者がリアルタイムでコミュニケーションを取りながら、効率的に現場の視察や議論を行うことができます。

temiによる遠隔会議参加の今後の展望

今後は更なる技術革新やネットワーク環境の整備により、temiを使用した遠隔会議参加はさらに拡大していくと考えられます。特にグローバルなコミュニケーションが求められる製造業界では、テレロボを使用することで現場の様子をリアルタイムで把握し、問題点を早期に発見・解決することができるため、生産性向上や品質管理の向上にも大きく貢献すると考えられます。

↑